商店街
しょうてんがい
Shopping arcades
商店街には、八百屋、肉屋、魚屋、酒屋などの日常生活に必要なものを売る比較的小規模な店が、道路をはさんでかなりたくさん並んでいる。駅前や住宅街に商店街があることが多い。商店街は、ただ単に店が寄り集まっただけではなく、協同組合などをつくるなど組織化されていることが多い。商店街の規模はさまざまで、数十店が並ぶ商店街から何百店も並ぶ商店街まである。例えば、東京の自由が丘は2,150メートルにわたって、約1,000の店舗が軒を連ねている。1998年の東京都の調査によると、東京都内の商店街あたりの平均店舗数は56.7店だった。また、商店街を構成している小売商店の従業員数は、平均して5人以下の店が多い。
商店街は、第2次世界大戦後の復興期を通じて形成されたと言われている。しかし、最近では多くの商店街で活力が失われつつある。日本商工会議所のアンケート調査によると、繁栄していると回答した商店街は3%、停滞気味･衰退傾向にあるとした商店街は89％に上っている。この背景には、大規模小売店、つまり、食料品や日用品などを大量に仕入れ、安価で売る大型スーパーマーケットなどの商店街への進出と逆に商店街からの撤退、さらに消費者のライフスタイルの多様化がある。1990年から1994年にかけて行われた大規模小売店舗法（通称大店法：中小小売業の保護政策のひとつ）の規制緩和によって、多くの大規模小売店が商店街に出店した。商店街の複数の店に行かなくても、１箇所で大体の用が足せる大型スーパーマーケットは、多くの消費者にとって魅力的なものとなり、商店街に足を向ける客が減った。逆に商店街に出店していた大型スーパーがより集客力のある郊外に移転したことで、それまで大型スーパーだけでなく商店街も利用していた客が商店街に行かなくなり、商店街の活力が失われた例もある。経済産業省の調査によると、商店街から撤退した大型スーパーのあとは、そのうちの40％が空き店舗のままとなっている。また、消費者のライフスタイルが多様化したことで、通信販売や配達形式の店、コンビニエンスストアの利用など、自分のニーズにあった手段で買い物をする傾向が強まっていることも、商店街の衰退の原因のひとつである。
商店街を活性化させるために、商店街もいろいろな策を講じている。例えば、スタンプ事業やポイントカード事業では、商店街で買いものをした客は、スタンプやポイントカードなどをもらい、その集まった点数によって景品と交換したり、旅行などがあたるくじをひいたりすることができる。また、商店街主催で七夕祭りなどを行うところもある。
商店街は、単に物を売るだけの店の集まりではなく、コミュニケーションの場であったり、またお年寄りの生活を支えるなどの大切な役割を担ったりしていたことが、商店街が衰退してわかったという例も報告されている。
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